ヤクルトグループのマテリアリティ
ヤクルトグループは、コーポレートスローガン「人も地球も健康に」のもと、世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献するという私たちの使命を実現するべく、2020年度に「サステナビリティを高めるための6つのマテリアリティ(重要課題)」を特定しました。
特定にあたっては部門を横断した検討ワーキンググループを立ちあげ、「環境」「社会」「ガバナンス」「事業」の観点から項目をリストアップして、「ヤクルトグループにとっての影響度」と「地球と社会の持続可能性にとっての重要度」の2軸でマッピングし、各軸を「極めて重要」「重要」「中庸」に区分し てマトリクス分析を進めました。IPCC※1やWEF※2等の報告書も参考にし、さらには株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所のご協力も得ながら議論した結果、ヤクルトグループにとっても人と地球の持続可能性にとっても極めて重要と考えられる6つを特定しました。
今般、「環境アクション(2021-2024)」が終了し、この進捗状況および社会情勢等を加味して2025年度以降の新たな目標を検討するに際し、従来の「環境目標2030」の対象が国内本社単体およびボトリング会社と限られた範囲に留まっていることから、国内外全連結会社まで拡大し目標を見直すこととしました。これにあたり、「環境」に関するマテリアリティの見直しもあわせて行い、近年、気候変動だけではなく自然資本に関する情報開示が広がりを見せていること等を考慮し「生物多様性の保全」を追加しました。
また、他の「環境」に関するマテリアリティについては、ステークホルダーが内容を理解しやすいよう「気候変動の緩和と適応」「持続可能なプラスチック容器包装の推進」「持続可能な水資源管理」と名称変更しました。
なお、「環境」以外のマテリアリティについても、現在見直しを進めており、別途、開示予定です。

※2020年度時点におけるマトリクス分析
7つのマテリアリティをもとに、戦略および計画を策定しながら、企業理念および「人と地球の共生社会」の実現を推進し、ヤクルトグループのみならず、地球や社会の持続可能性を高めていきます。
また、変化する社会に対応するため、ステークホルダーの意見も伺いながら、マテリアリティを定期的に見直していくことも検討します。
- ※1 IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change( 気候変動に関する政府間パネル)。5~6年ごとに気候変動に関する評価報告書を公表している。2018年に発表された「1.5℃特別報告書」では、現在より気温が2℃上昇した場合の影響を報告し、現在より1.5℃未満の上昇に抑える重要性が指摘された。
- ※2 WEF:The World Economic Forum(世界経済フォーラム)
マテリアリティ特定プロセス

サステナビリティを高めるための7つのマテリアリティ
容器包装の推進
マテリアリティを通じたSDGsへの貢献
ヤクルトグループの企業活動はSDGs17目標の達成に広く関わりますが、マテリアリティを踏まえ、ヤクルトグループと特に関わりが深いSDGs目標は以下の11と捉えています。今後も、ヤクルトグループ一体となって、SDGs達成に向けた貢献を推進していきます。
マテリアリティ | 貢献するSDGs |
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気候変動の緩和と適応 |
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持続可能な プラスチック容器包装の推進 |
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持続可能な水資源管理 |
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生物多様性の保全 |
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イノベーション |
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地域社会との共生 |
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サプライチェーンマネジメント |
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