人も地球も健康に Yakult

新しい価値を提供できる
イノベーティブな人材の育成
マテリアリティ

貢献するSDGs

質の高い教育をみんなに 働きがいも経済成長も 産業と技術革新の基盤を作ろう パートナーシップで目標を達成しよう

ヤクルトのアプローチ

「人」は事業活動の基盤であり欠かすことのできない財産であると考え、高いモチベーションをもち、主体的に学び成長し続け、新しい価値を提供できるイノベーティブな人材の育成に取り組みます。

主な取り組み

  • 多様な教育プログラムの提供
  • 成果を適切に評価する人事評定制度の運用
  • 働きがいを引き出す人事制度 など

人材育成に関する基本的な考え方

「“教わる”から“気づく”へ ~未来と学びをデザインする~ 」を基本方針として掲げています。人材戦略の重点課題を理解し、適応できる人材を創出するため、会社から“与えられ、教わる”だけでなく、自ら“気づき、与える”ことができる人材育成へと進化を図ります。

取り組み事例

多様な教育プログラムの提供

人的資本の重点課題「事業戦略と連動した成長エンジンの確立」「個の成長と組織力の向上」「価値観のさらなる体現」に対応するプログラム体系を構築しています。

研修受講時間・費用(ヤクルト本社)

研修受講時間・費用(ヤクルト本社)
年度 2020* 2021 2022 2023 2024
研修受講時間(総計) 16,217.16 23,235.20 36,250.00 56,380.75 51,959.50
研修受講時間(時間)1人当たり 5.64 8.19 11.31 20.06 18.17
研修費用(円)1人当たり 12,900 18,756 41,144 75,478 83,526

※ 2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大の影響により減少

代田イズム研修会実施回数・参加者数
(ヤクルト本社)

代田イズム研修会実施回数・参加者数(ヤクルト本社)
年度 2020* 2021 2022 2023 2024
実施回数(回) 11 25 15 19 18
参加者数(人) 269 451 427 587 569

※ 2020年度は新型コロナウイルス感染症拡大の影響により減少

人事評定制度を活用した人材育成

毎年、人事評定に関する研修を実施する等、公正・公平で納得性の高い人事評定制度の運用の徹底を図っています。また、2022年4月に人事評定制度が改定され、より適正な処遇の実現を図るとともに、2024年度も評定者および被評定者に対して人事評定研修等を実施し、評定ルールの理解促進に努めました。
特に、評定者向けの研修においては、期初の目標設定や期中の行動観察、期末のフィードバック面談等、人事評定を通じて部下の育成につなげられるよう、評定者としてのスキルの向上を図っています。

働きがいを引き出す人事制度

「努力が必ず報われる会社でなければならない」という信念のもと、社員の働く意欲とやりがいを最大限に引き出すことを狙いとし、公平・公正で納得性のある人事制度の運用を心がけています。
具体的には、会社が期待する役割の大きさや職務の違いを役割グループ(階層)およびコース(職種)に分類することで、社員のキャリアビジョンを明確にするとともに能力に応じた役割を担う、いわゆる適材適所を実現しています。また、人事評定制度および賞与、定期昇給等の処遇においても従来以上にメリハリをつけることで、社員の競争意識や挑戦意欲の高まりを後押ししています。

主な人事制度(ヤクルト本社)

主な人事制度(ヤクルト本社)
人事制度 内容
自己申告制度 年に1回、全社員が仕事内容や能力開発、配置・異動に関する自身の意見・希望を申告する制度。社員一人ひとりの働きがいをよりいっそう高めることが狙い。
社内FA制度 異動希望部署を明らかにして通知する社内FA(フリーエージェント)制度。社員自らがより高い意欲をもって能力を発揮できる職場への配置転換を希望できる。
コース転換制度 専門職から総合職への変更等、自身が進みたいコースに転換できる制度。入社後の個々のキャリアビジョンに沿った選択ができる当制度により、社員の「やりがい」「働きがい」を高め、活力ある職場づくりを目指す。2005年の導入以降、毎年20人前後の社員が自らの意思でコース転換を果たし、新たな仕事にチャレンジしている。
ジョブローテーション制度 入社後の長期的な育成と適性把握を目的として、主に企画職(事務系)の社員を対象に、原則的に3~4年の間隔で定期的に人事異動を行い、入社から10年の間に3つの部署を経験する制度。営業部門と管理部門、海外事業所等さまざまな仕事や勤務地を経験し、また、バランスよく職務を経験し、視野を広げていくことで、自身の適性を把握したうえでキャリアを形成できる。
配偶者転勤帯同休職制度 配偶者が国内外を問わず転勤となった際、最大で5年間休職し帯同できる制度。
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